資産運用におすすめしたいランキング5選! 投資商品を選ぶ際のポイントも教えます
(画像=William W. Potter/stock.adobe.com)
八木チエ
八木チエ
株式会社エワルエージェント 代表取締役|宅地建物取引士・ファイナンシャルプランナーなどの資格を持ち、中立的な立場で不動産投資に関連する情報をお届けします。書籍、メディアなどに記事掲載の実績多数。
  • 「保有している資産を運用して増やす方法を知りたい」
  • 「資産運用のおすすめの方法が知りたい」

自身の資産の運用方法について上記のような悩みを持っている方は多いと思います。

資産運用の方法には不動産投資や投資信託などのさまざまな方法があり、どの方法が自身に最適な方法なのかわからない方が少なくないためです。

そこで、この記事では資産運用のおすすめの方法をランキング形式で紹介していくので、ぜひ最後まで読んで資産運用をするときの参考にしてください。

資産運用おすすめランキング5選

保有している資産を運用して資産を増やすのにおすすめの方法は以下の5つです。

順位 名称 内容
第1位 不動産投資 収益用不動産からの家賃収入や売却益を得る投資方法
第2位 REIT 投資先が不動産のみに限定されている投資信託
第3位 ヘッジファンド 投資会社にお金を預けて運用してもらう商品
第4位 投資信託 投資会社にお金を預けて運用してもらう商品
第5位 株式投資 企業の株式を購入し配当金や売却益を得る投資方法

それぞれについて説明していきます。

第1位「不動産投資」

不動産投資はマンションやアパートといった収益不動産を購入して、貸し出すことで家賃収入を得る投資方法です。また、家賃収入を得る以外にも不動産を売却して利益を出すことも該当します。

不動産投資はほとんど手間がかからないうえに、安定した収入が得られるなどのメリットが多いため、最もおすすめの資産運用の方法です。

不動産投資のメリット

不動産投資のメリットには以下の4つがあります。

  • 管理会社に運用を任せられるため、運用にほとんど手間がかからない
  • 他人資本(不動産投資ローン)を利用することで大きな資産を築くことができる
  • 団体信用生命保険に加入することで生命保険を見直すことができる
  • インフレ対策としても有効である

特に運用にほとんど手間がかからず、安定した収益を得られることは不動産投資の大きな魅力です。また、不動産投資ローンを利用して自身の資金以上の資産を築くことも不動産投資ならではのメリットになります。

不動産投資のデメリット

不動産投資のデメリットは大きく以下の3つです。

  • 空室が生じることで収入が得られないリスク
  • 返済期間中に金利が上昇するリスク
  • 地震などの天災リスク

特に空室によって収入がなくなるリスクは不動産投資を行ううえで大きな懸念事項です。そのため、リスクを軽減させるための対策をとることが必要になります。

ちなみに、空室リスクを下げるためには、駅チカ立地など人気の高い立地にある不動産を選ぶのがおすすめです。人気が高い立地の不動産を選ぶことで、入居者が集まる可能性が高くなり、空室になる可能性が低くなります。

このように不動産投資のデメリットをよく理解しておくことは、不動産投資を行ううえで非常に重要です。

第2位「REIT」

REITとは不動産投資信託のことで、投資法人が不特定多数の投資家から集めた資金を利用してマンションや商業ビルなど複数の不動産を購入し、その収益を投資家に還元するものです。

投資法人が不動産の運用を行うため、手間や運用費がかかりません。そのため、不動産投資と同様に時間がない方におすすめの投資方法になります。

REITのメリット

REITの最大のメリットは運用をプロに任せることができることです。

ほかにも、1口が少額なため気軽に投資を始められることや、複数のREITを組み合わせることでリスク分散が可能といったメリットもあるため、注目されている投資方法です。

REITのデメリット

REITの最大のデメリットは不動産投資ローンが利用できないため、自身の財産を超えた金額のREITを購入することはできないことです。そのため、少ない金額で大きな金額を稼ぐ投資には向いていないというデメリットがあります。

第3位「ヘッジファンド」

ヘッジファンドとは、さまざまな取引方法で相場環境がマイナスでも利益が出るように追求したファンドのことです。ヘッジファンドに資産の運用を任せることで利益を狙うことができます。

前述した2つの投資方法と同様に自身で運用するわけではないため、手間がかからないおすすめの投資方法です。

ヘッジファンドのメリット

ヘッジファンドのメリットは前述したようにプロに任せることで手間がかからないことです。

さらに、ヘッジファンドは相場環境が悪くても利益を狙う「絶対収益」を掲げていることもメリットと言えます。先物取引などさまざまな手法で取引を行うことや、リターンが出た際にファンドマネージャーに支払われる成功報酬によって意欲を高めることで利益の確保を行うためです。

高い利回りと安定した収益を求める方にオススメしたい運用方法です。

ヘッジファンドのデメリット

有名なヘッジファンドに運用を依頼するためにはコネや巨額の資金が必要になることや、最低投資金額が1,000万円程度必要なことがデメリットとして挙げられます。そのため、ある程度まとまった金額がないと投資ができません。

このようにある程度の資金が必要なため、事前に最低出資金額を確認するようにしてください。

第4位「投資信託」

投資信託も投資会社に資金を預けて運用を任せる商品になります。ヘッジファンドと似ていますが、投資信託は運用方法を制限しており、安定して取引を行うものです。

ちなみに、投資信託も自身で運用するわけではないため、手間がかからず時間がない方におすすめの投資になります。

投資信託のメリット

投資信託のメリットは1つの商品が複数の銘柄で構成されているため、分散投資がしやすいことです。投資会社が投資家から集めた資金を使用して、安定したポートフォリオを作成するため、多数の銘柄に投資することができます。

例えば、国内や海外の株式や債権、REITなどさまざまな商品を組み合わせる形です。

このようにいろいろな投資先があることも、種類の豊富さも投資信託の魅力の1つになります。

投資信託のデメリット

投資信託のデメリットとして挙げられるのは、運用コストが高いことです。売買手数料や信託報酬などの費用がかかります。

また、元本保証がないため、運用開始時よりも売却額が下回る可能性があるので、注意が必要です。

第5位「株式投資」

最後におすすめするのが株式投資です。企業の株式を購入し配当金や売却益を得る投資方法になります。

購入できる株式は国内だけでなく海外の株式も購入できるため、幅広い投資が可能です。さらに、銘柄や株式のエリア(新興国、国内、欧米)によってリスクやリターンが変わることも特徴として挙げられます。

株式投資のメリット

株式投資のメリットとしてはやり方によって短期間で収益を得られることが挙げられます。証券取引所に上場している企業の株価は常に変動しているため、購入した金額よりも値上がりした場合、すぐに売却して売却益を得ることが可能です。

このように短期間で取引ができることは株式投資のメリットと言えます。

株式投資のデメリット

株式投資は値動きを常にチェックすることや経済の情報などを集める必要があります。そのため、前述した他の方法よりも投資活動に時間を割かれることが大きなデメリットです。

資産運用の投資商品を選ぶポイント

資産運用の投資商品を選ぶ際のポイントは以下の4つです。

  • 運用の目的や目標を決める
  • 余剰資金で投資をする
  • リスク分散をして安定したポートフォリオを作る
  • 短期・長期投資とバランスよく行う

それぞれについて説明します。

運用の目的や目標を決める

最も重要なのが運用目的や目標を決めることです。どれくらいの利回りを狙うかによって投資方法が変わってきますし、長期か短期の投資によっても投資方法が異なります。

このように自身に合った投資方法を判断するためには、目的を明確にすることが必要です。

余剰資金で投資をする

投資は必ずしも利益が出るものではありません。そのため、持っている資産をすべて運用してしまうと損失が出る可能性もあります。

また、投資方法によってはすぐに資金を引き出すことができないため、すべての資産を運用してしまうと急遽資金が必要になった際に対応できません。

こういった事態にならないためには、余剰資金で投資をするようにしてください。

リスク分散をして安定したポートフォリオを作る

投資をするうえで重要なのはリスク分散です。複数の投資方法や商品を組み合わせて安定したポートフォリオを組むことで、リスクを軽減することができます。

短期・長期投資とバランスよく行う

投資で安定して稼ぐためには、短期投資と長期投資をうまく組み合わせることが重要になります。

短期投資の短期間の取引で収益を得ることができる特徴と、長期投資の安定した収益を得ることができる特徴を組み合わせることで、安定した収益を生み出すことが可能です。

まとめ

資産運用の方法にはさまざまな方法があるため、それぞれの方法のメリットデメリットを理解しておくことが重要になります。

また、ご自身の運用目標や属性などによっても、適している投資商品が異なります。失敗しないためにはきちんと目標を決めて、自分の身の丈にあった投資プランを作るようにしましょう。

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